首都圏・直下型地震豆知識

地震から生き残ったあとにふりかかってくる大きな問題のひとつが、食料・飲み水の確保であることは間違いない。大地震が起きれば、地下に張りめぐらされている水道管が破裂し、地上では建物が倒壊して交通網も寸断されかねない。警戒宣言が発令されれば、食料などの供給源であるスーパーやデパートも閉鎖されてしまう。そうなれば、生命維持のために最低限必要な食料と飲み水の確保にも困難をきたすのだ。

★個人の備えと自治体からの供給
防災機関のライフラインの応急復旧作業や救援物資の到着、ボランティア活動が始まるには 、おおよそ地震後3日目以降と考えられている。外からの助けが受けられない可能性が高いことを考えると、 そこまでの数日間は自力でしのぐ以外にはないと思っておくほうがいいだろう。


その為には、数週間分の食料、飲み水を備蓄しておくのが理想的だが、現実的なことを考えても、 非常用に最低でも3日分の食料と飲み水は用意しておくのがベスト。 東京都は、災害時の断水に備えて、浄水場や給水所などのほかにも応急給水槽を整備して、都内のどの居住区からもおよそ 2キロの距離内に1カ所の給水拠点を確保することを目指している。

また、交通機関など流通経路がマヒ状態に陥ってしまうことを予想し、 東京都及び各区市町村では災害用備蓄食料を備蓄している日本中のどこにあるのも当たり前 となったコンビニエンスストアもそのひとつ。いまでは、食料などの生活必需品の 供給を維持する市民のライフラインのひとつとして大きな役割を果たしているともいえる。